本当にミュゼ返金してほしい!!
「契約して1年も経たずに倒産。返金なし。次にミュゼに行きました。20万以上払いました。倒産。返金なし」
Threadsに投稿されていた、実際に使っていた人の言葉です。
2022年以降、脱毛サロンと脱毛クリニックでは、大手と呼ばれる事業者だけでも6件の破産が起きました。そのたびに、回数を消化しきっていない会員の前払金が問題になっています。
この記事では、実際に起きた6件の事例を、公式発表・破産管財人・信用調査会社の情報で確認できた範囲で並べます。そのうえで、なぜ「払い方」で結果が分かれるのか、前払金が法律でどこまで守られているのか、契約前に何を確認できるのかを整理します。
先に線引きを書いておきます。営業中の会社について「危ない」「倒産しそうだ」といった予測は、この記事では書きません。書くのは、確認できた事実と制度の仕組みだけです。逆に「この会社なら安全」という断言もしません。倒産した大手の中には、破産の前日まで通常営業を続けていた会社もあったからです。
この記事の結論
- 倒産した大手6件では、未消化分の返金(破産手続での配当)は、実質見込めないことが破産管財人や公式発表のレベルで確認できます。
- まだ払い終わっていないお金については、結果を分けるのは「払い方」です。分割払いには支払いを止める制度(支払停止の抗弁)がありますが、現金一括払いとカードの1回払いにはありません。
- 前払金を守る「保全措置」は、法律で義務づけられていません。義務なのは、契約書面に保全措置の有無を書くことです。だから契約前に、書面のその欄を見ることが防衛の中心になります。
- 前払いそのものを避ける選択肢として、都度払い(全身1回19,000円から。湘南美容クリニック)があります。倒産しても、失うのは最大で直近1回分までです。
データで見る:倒産したときに失う前払い総額と、保全措置の確認状況
この表は当サイトだけの整理です。全身脱毛5回コースの総額は、コース契約で最初に前払う金額の大きさそのものです。保全措置の確認状況は、2026年11月に公式サイトの公開情報と公式発表で確認できた範囲で、確認できない会社は「確認できず」と書いています(「なし」という意味ではありません)。
| 会社 | 全身5回総額(前払う総額) | 前払金保証・保全措置 |
|---|---|---|
| レジーナクリニック | 216,000円 | 保証あり(株式会社日本保証のプレスリリースで公表) |
| リゼクリニック | 77,800円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| フレイアクリニック | 148,000円 | 保証あり(公式サイトに前払金保証制度の導入を明記) |
| フェミークリニック | 242,000円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| 湘南美容クリニック | 51,000円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| ルシアクリニック | 132,000円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| エミナルクリニック | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| TCB東京中央美容外科 | 98,000円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| カルミア美肌クリニック | 387,750円 | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| ミュゼプラチナム | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| 脱毛サロンRinRin | 確認できず | 2026年11月の実測対象外(契約書面で確認) |
| ディオーネ | 確認できず | 2026年11月の実測対象外(契約書面で確認) |
| エステティックTBC | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| 銀座カラー | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| ジェイエステティック | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| ストラッシュ | 確認できず | 「保全措置なし」の明記あり(女性向け) |
| ラココ | 確認できず | 公式サイトの公開情報では確認できず(契約書面で確認) |
| ブランクリニック | 確認できず | 2026年11月の実測対象外(契約書面で確認) |
| シロノクリニック | 547,800円 | 2026年11月の実測対象外(契約書面で確認) |
| 渋谷美容外科クリニック | 90,000円 | 2026年11月の実測対象外(契約書面で確認) |
解約条件や有効期限まで含めた契約条件の全体は追加費用と契約条件の比較、前払金保証だけを抜き出した整理は前払金保証の有無の比較にあります。
実際に起きた6件の事例(2022年〜2025年)
いずれも破産手続開始決定まで確認できた事例です。破産したのは各事例の「運営会社」であって、ブランドの現在の姿とは分けて読んでください。とくにミュゼプラチナムは、破産した旧運営会社と現在の会社が別です。
1. 脱毛ラボ(2022年)
運営は株式会社セドナエンタープライズ。2022年8月26日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受け、事業を停止しました。負債総額は約60億円、債権者は約3万人で、大半が一般の会員だったと報じられています。
同社は破産に先立つ2022年3月、消費者庁から景品表示法違反(有利誤認)の措置命令を受けていました。行政処分と倒産の因果関係は断定できませんが、公的な情報として先に動きがあった事例ではあります。
出典:同社の破産手続開始に関する発表、消費者庁の措置命令(2022年3月15日)、東京商工リサーチ・帝国データバンクの報道。2026年11月18日確認。
2. C3(シースリー)(2023年)
運営は株式会社ビューティースリー。2023年9月25日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けました。負債総額は約80億円と報じられています。
「生涯メンテナンス保証」をうたう通い放題型の契約が中心で、契約総額が30万円を超える会員も多かったとされます。各地の弁護士会や消費生活センターで被害者説明会が開かれ、相談の中心は「信販会社の分割払いを止められるか」でした。現金で払い済みの分を取り戻す相談より、まだ払っていない分をどう止めるかが主戦場だったことが、この事例の特徴です。
なお、一部のまとめサイトはこの破産を「2024年」と書いていますが、正しくは2023年です。この記事の日付は、一次情報で確認したものだけを使っています。
出典:札幌弁護士会消費者保護委員会の通知(2024年1月31日付)、当時の報道。2026年11月18日確認。
3. 銀座カラー(2023年)
運営は株式会社エム・シー・ネットワークスジャパン。2023年12月15日に破産しました。負債は約58億円、会員は約10万人と報じられています。前日まで通常営業と新規募集を続けていたとされ、社会問題化しました。
破産管財人の公式ページは現在も公開されており、利用者向けのQ&Aがあります。その中で、ローンの支払い停止は破産者や管財人の側では行えず、信販会社・カード会社へ直接問い合わせる必要があると案内されています。この「誰に言えば止まるのか」が、倒産直後の混乱の中で大きな論点になりました。
出典:破産管財人公式ページ、2023年12月当時の報道。2026年11月18日確認。
4. アリシアクリニック/じぶんクリニック(2024年)
運営は医療法人社団美実会と一般社団法人八桜会。2024年12月9日に臨時休業が告知され、翌12月10日に破産手続開始決定を受けました。全国43院すべてが営業を停止しています。
負債総額は約124億円、債権者は約9万1,800名で、東京商工リサーチは「過去最大規模の消費者被害」と報じました。サロンではなく医療クリニック(医療法人)の破産でも、未消化分は破産債権として扱われ、支払い済み代金の返金は極めて困難と報じられています。「クリニックだから倒産とは無縁」というわけではないことが分かる事例です。
出典:東京商工リサーチの報道、破産管財人の案内。2026年11月18日確認。
5. トイトイトイクリニック(2025年)
運営は医療法人社団雪焔会。2025年1月31日に事業を停止して破産申請を弁護士に一任し、同年2月17日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けました。年収入高は約12億8,000万円(2024年2月期)と報じられています。
契約者は施術を受けられなくなり、未消化分は原則返金されない状況と報じられました。他のクリニックによる「被害者救済プラン」が出た事例でもあります。救済プランが出ること自体が、元の契約からの返金が期待できないことの裏返しでもあります。
出典:東京商工リサーチ速報、帝国データバンク倒産速報。2026年11月18日確認。
6. ミュゼプラチナム旧運営会社MPH(2025年)
ミュゼプラチナムを運営していたMPH株式会社は、2025年3月に全店舗を閉鎖し、同年6月2日の株主総会で解散を決議、8月18日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けました。
負債総額は約260億円、債権者は約123万名。その大半が未消化の施術回数を残した会員で、未消化分の合計は約124億円と報じられています。破産管財人の公式ページには、会員向けに「破産しているため返金はできない」「本件では配当(返金など)の見込みはない」と明記されています。資産より税金・社会保険料・労働債権などの財団債権が大きく上回るため、一般の債権者への配当の見通しが立っていないという説明です。
ここで現在のミュゼプラチナムとの区別が重要です。現在のミュゼプラチナムは、MPHとは別の会社が運営を継続しています。旧契約者向けの「置き換え施術」は別会社の独自サービスとして提供されているもので、旧運営会社の義務ではありません。そして現在のミュゼは、前受けの役務契約を廃止し、全コースを都度払い制に移行したことを公式に表明しています。業界最大手だったブランドが、破産を経て「前払いを受けない」形に変わった。この事実は、後述する都度払いの節で改めて取り上げます。
出典:MPH株式会社破産管財人の公式ページ、東京商工リサーチの報道、日本経済新聞。2026年11月18日確認。
業界全体でも、倒産は増えている
6件は大手だけの数です。帝国データバンクの集計では、2024年度の脱毛業界の倒産は18件で過去最多でした。東京商工リサーチは、エステ・脱毛サロンの倒産が2026年1〜4月で35件と、同期間で過去最多だった前年を上回るペースだとしています。国民生活センターへのエステティックサービスの相談は2025年度に14,691件で、前年度の約1.5倍でした。
倒産は過去の事件ではなく、契約の仕方を考える材料として、現在進行形の話です。
払い方で、結果が分かれます
6件に共通するのは「未消化分は破産債権になり、配当は実質見込めない」ことです。ただし、まだ払い終わっていないお金については、払い方によって打てる手が違います。ここがこの記事の山場です。
分割払いには「支払停止の抗弁」がある
サロンのローン(個別クレジット)や、クレジットカードの分割払い・リボ払いで支払っている場合、事業者が倒産して施術を受けられなくなったことを理由に、信販会社・カード会社へ、将来分の支払いの停止を申し出ることができます。これが割賦販売法の「支払停止の抗弁」です。銀座カラーやシースリーの事例で相談の中心になったのは、この制度でした。
条件と限界を正確に書きます。
- 対象は分割系の支払いのみです。要件として、支払総額4万円以上(リボ払いは3万8,000円以上)などの条件があります。
- 止められるのは「これから払う分」だけです。支払い済みの分は、この制度では戻りません。
- 倒産しただけでは自動的には止まりません。本人から信販会社への申し出(書面)が必要です。
- 通い放題契約で「有償期間」を過ぎている場合など、信販会社が停止に応じないケースがあると国民生活センターが指摘しています。
現金一括払いとカード1回払いには、この制度がない
クレジットカードの1回払い・翌月一括払いは、支払停止の抗弁の対象外です。「カードで払ったから安心」というわけではない点は、誤解されやすいところです。
現金で一括払いした場合も同様で、残る手段は破産手続での債権届出と、消費生活センターへの相談になります。債権届出をしても、6件の実態では配当は実質見込めません。
つまり、総額がまったく同じ契約でも、倒産したときに失う金額は払い方で大きく変わります。一括で払うほど「割引」で総額は下がっても、倒産時のリスクは最も大きくなります。
「前払金保全」は義務ではない、という実態
「前払いしたお金は、法律で守られているはず」と思われがちです。実態は、半分だけ正しく、半分は違います。
エステティックと美容医療は、提供期間が1か月を超え、金額が5万円を超える契約が、特定商取引法の「特定継続的役務提供」の対象です。この枠組みで、クーリング・オフ(契約書面を受け取った日から8日間)や、中途解約のときに事業者が請求できる金額の上限が定められています。上限は、エステでは「提供済みの対価+2万円または契約残額の10%のいずれか低い額」、美容医療では「提供済みの対価+5万円または契約残額の20%のいずれか低い額」です。
しかし、前払金そのものを保全する措置(供託や保証会社による保証)までは、法律は義務づけていません。義務づけられているのは、次の2つです。
- 保全措置の有無と内容を、契約書面に記載すること
- 5万円を超える前受金を受け取る場合に、業務・財産の状況に関する書類を備え置き、求められれば見せること
だから、契約書面の「前受金の保全措置」の欄に何と書いてあるかが、そのまま防衛力の差になります。
民間の「前払金保証」(保証会社が、事業者の倒産時に未消化分を返金する仕組み)を導入している会社もあります。レジーナクリニックは株式会社日本保証による契約付帯型の前払金保証を2025年8月1日に開始し、保証会社が経営と財務の状況を審査したうえで保証を付けたことがプレスリリースで公表されていて、フレイアクリニックも、前払金保証制度の導入と、万一の際に未消化分が返金される旨を公式サイトに明記しています。
一方で、公式の特定商取引法表記に「前受金の保全措置はございません」と明記している会社もあります。ストラッシュ(女性向け)の表記がそれで、当メディアが2026年11月18日に実物を確認しました。
誤解のないように書いておくと、保全措置がないことは違法ではありませんし、その会社の経営が悪いという証拠でもありません。ただ、倒産したときに未消化分が守られない構造であることは事実です。「ない」と明記している会社は、少なくともその点を契約前に読み取れます。問題は、多くの会社ではその欄自体がウェブサイトに載っていないことです。次の節で、その実測結果を紹介します。
出典:消費者庁「特定商取引法ガイド(特定継続的役務提供)」、株式会社日本保証のプレスリリース、各社公式サイト。2026年11月18日確認。
契約前にできる防衛策:「会社の材料」8つの物差し
会社の財務諸表は、ほとんどの脱毛事業者では一般に公開されていません。医療法人には資本金という概念自体がなく、決算公告を自社サイトで公開している脱毛事業者は、当メディアの確認範囲では見つかりませんでした。投資家のように決算書を読むことは、現実的にはできません。
代わりに、契約前に確認できる材料はあります。当メディアが各社を確認するときに使っている物差しは、次の8つです。
- 契約書面の「前受金の保全措置」欄に何と書いてあるか。最も直接的な材料です
- 前払金保証の有無。公式サイトやプレスリリースで確認できるか
- 支払い方法の選択肢。都度払い・少回数コース・分割のどれが選べるか。選べること自体がリスクの分散になります
- 契約相手の法人名。ブランド名ではなく、契約書面に書かれる法人名です。その法人の設立年や沿革も手がかりになります
- 運営会社の変更履歴。過去に事業譲渡やブランド統合がなかったか。破産しなくても、運営会社が変わると解約の窓口が曖昧になることがあります(キレイモがミュゼプラチナムへ統合された経緯がその例です)
- 上場グループの傘下かどうか。上場会社のグループでは、開示資料という形で財務情報が存在します
- 解約の精算式が、法律の上限と一致しているか。特商法表記や公式の解約案内で検証できます
- 店舗数の動き。急な大量閉店の発表がないか
この物差しで、当メディアは料金データを収録している主要15社を実測しました。先に結論だけ書くと、15社のうち、公式サイトの公開情報だけで保全措置の有無まで確認できたのは3社(保証あり2社、なしの明記1社)だけで、残りの12社は「公式ウェブサイトの公開情報からは確認できず、契約書面で確認が必要」でした。
「確認できず」は「保全措置がない」という意味ではありません。多くの会社では、保全措置の情報はウェブサイトではなく契約時の書面の中にしかありません。ウェブでは分からないからこそ、契約の場で書面の欄を見ることが防衛策になる。これが実測から言えることです。
都度払いという選択肢
前払いのリスクを構造的に避ける方法が、都度払いです。1回ごとに支払う契約なら、事業者が倒産しても未消化の前払金そのものが発生しないため、失うのは最大で直近1回分までです。
旧運営会社の破産を経た現在のミュゼプラチナムが、前受けの役務契約を廃止して全コースを都度払い制に移行したのは、その意味で象徴的な動きでした。
医療脱毛でも、都度払いを選べるクリニックはあります。全身1回の公式料金を確認できたところでは、レジーナクリニック54,000円、フレイアクリニック77,000円、リゼクリニック48,800円、ルシアクリニック26,950円、湘南美容クリニック19,000円などです(いずれも税込の公式料金で、当メディアが各社公式サイトで確認したものです。確認日は2026年11月17〜18日。部位や条件の詳細は各社の記事に整理しています)。
コースの総額と都度払いの合計では、回数が多いほどコースの方が安くなるのが普通です。都度払いは「安さ」の選択肢ではありません。「前払いの安全性」という観点では、最も分かりやすい防衛策だということです。総額の比較は、比較表の記事で各社の5回総額と並べて確認できます。
まとめ
- 大手6件の破産では、未消化分の返金は実質見込めませんでした。倒産は過去の話ではなく、2026年も過去最多のペースが続いています
- 分割払いには支払停止の抗弁がありますが、現金一括払いとカード1回払いにはありません。総額が同じでも、払い方で倒産時の損失は変わります
- 前払金の保全は法律の義務ではなく、義務は契約書面への記載です。契約前に書面の保全措置欄を見ることが、防衛の中心になります
- ウェブの公開情報だけでは、15社中12社は保全措置の有無を確認できませんでした。だからこそ、契約の場での確認に意味があります
- 都度払いは、前払いリスクそのものを避ける選択肢です
関連リンク・出典
料金の総額そのものを比べたい方は、比較表の記事へ戻ってください。
詳しい基準は運営者情報の記事にまとめています。
この記事の出典は次のとおりです(いずれも2026年11月18日に確認)。
- MPH株式会社 破産管財人公式ページ(会員向けQ&A)
- 銀座カラー 破産管財人公式ページ https://www.gc-kanzai.com/faq/customer.html
- 札幌弁護士会消費者保護委員会「被害者説明会のお知らせ」
- 東京商工リサーチ、帝国データバンクの倒産報道・集計
- 消費者庁「特定商取引法ガイド(特定継続的役務提供)」、同 景品表示法措置命令(脱毛ラボ、2022年3月15日)
- 国民生活センターのエステティックサービス相談件数の公表資料
- 株式会社日本保証のプレスリリース(レジーナクリニックの前払金保証)
- 各社の公式サイト(保全措置・都度払い・解約条件の確認)
新しい倒産や管財人の報告があれば、この記事の事例と確認日を更新します。誤りを見つけた場合は、訂正したことが分かる形で直します。